会社案内
ご購読
お問い合わせ・よくあるご質問
広告掲載
サイト内検索
にっぽんの温泉100選
|
人気温泉旅館ホテル250選
|
5つ星の宿
|
部門別100選
|
宿のパンフ
|
ベストセレクション
|
宿の必需品
|
観光経済の本
トップ
アーカイブ
観光行政
トラベル
旅館・ホテル
ビジネス
地域観光
インバウンド
商品・サービス
アーカイブ
PR
宿の必需品
└
目次
観光業界人インタビュー
このひと
いらっしゃいませ!
最新宿泊&施設情報
特集
データ
注目トピックス
2016年のニュース
2016年の写真ニュース
├
16年11月分
├
16年10月分
├
16年9月分
├
16年8月分
├
16年7月分
├
16年6月分
├
16年5月分
├
16年4月分
├
16年3月分
├
16年2月分
└
16年1月分
2015年のニュース
2015年の写真ニュース
├
15年12月分
├
15年11月分
├
15年10月分
├
15年9月分
├
15年8月分
├
15年7月分
├
15年6月分
├
15年5月分
├
15年4月分
├
15年3月分
├
15年2月分
└
15年1月分
2014年のニュース
2014年の写真ニュース
├
14年12月分
├
14年11月分
├
14年10月分
├
14年9月分
├
14年8月分
├
14年7月分
├
14年6月分
├
14年5月分
├
14年4月分
├
14年3月分
├
14年2月分
└
14年1月分
2013年のニュース
2013年の写真ニュース
├
13年12月分
├
13年11月分
├
13年10月分
├
13年9月分
├
13年8月分
├
13年7月分
├
13年6月分
├
13年5月分
├
13年4月分
├
13年3月分
├
13年2月分
└
13年1月分
2012年のニュース
2012年の写真ニュース
├
12年12月分
├
12年11月分
├
12年10月分
├
12年9月分
├
12年8月分
├
12年7月分
├
12年6月分
├
12年5月分
├
12年4月分
├
12年3月分
├
12年2月分
└
12年1月分
2011年のニュース
2011年の写真ニュース
├
11年12月分
├
11年11月分
├
11年10月分
├
11年9月分
├
11年8月分
├
11年7月分
├
11年6月分
├
11年5月分
├
11年4月分
├
11年3月分
├
11年2月分
└
11年1月分
2010年のニュース
2010年の写真ニュース
├
10年12月分
├
10年11月分
├
10年10月分
├
10年9月分
├
10年8月分
├
10年7月分
├
10年6月分
├
10年5月分
├
10年4月分
├
10年3月分
├
10年2月分
└
10年1月分
2009年のニュース
2009年の写真ニュース
├
09年の観光
├
09年12月分
├
09年11月分
├
09年10月分
├
09年9月分
├
09年8月分
├
09年7月分
├
09年6月分
├
09年5月分
├
09年4月分
├
09年3月分
├
09年2月分
├
09年1月分
└
250選認定証授与式
2008年のニュース
2008年の写真ニュース
├
08年の観光
├
08年12月分
├
08年11月分
├
08年10月分
├
08年9月分
├
08年8月分
├
08年7月分
├
08年6月分
├
08年5月分
├
08年4月分
├
08年3月分
├
08年2月分
└
08年1月分
2007年のニュース
2007年の写真ニュース
├
07年の観光
├
07年12月分
├
07年11月分
├
07年10月分
├
07年9月分
├
07年8月分
├
07年7月分
├
07年6月分
├
07年5月分
├
07年4月分
├
07年3月分
├
07年2月分
├
07年1月分
└
250選認定証授与式
2006年のニュース
2005年のニュース
2004年のニュース
インバウンド ■第2551号《2010年2月27日(土)発行》
全旅連青年部、外客などテーマに観光庁と意見交換
井上部長、佐藤会長らを交えた懇談
全国旅館生活衛生同業組合連合会(全旅連)青年部(井上善博部長=福岡県・六峰舘)は18日、東京の全旅連会議室で観光庁との意見交換会を開いた。青年部から井上部長ら正副部長、委員会メンバー約30人、観光庁から鈴木昭久観光産業課長ら3人が出席。このほか全旅連の佐藤信幸会長も出席し、外国人観光客の受け入れなど、5つのテーマで意見交換した。
会は青年部の会合に合わせて、観光庁からの呼び掛けで実現したもの。「あくまでもざっくばらんに、実際の旅館経営に当たっている、若い経営者の方々の声を聞きたい」(鈴木課長)と、非公開で行われた。
観光庁からはほかに、軽部努・総括課長補佐、奥山夏樹係長が出席。意見交換では、(1)外国人(特に中国などのアジア系)の受け入れ(2)日本の「旅館文化」の維持(3)「着地型観光」への取り組みや自治体などの地域振興施策との連携(4)今後の潜在的なマーケットとしてさらに大きくなる高齢者・障害者などへの対応(5)若者の旅行離れへの対応──などが話し合われた。
青年部と観光庁では、今後も双方が交流を深めることで合意した。
▲ページトップへ
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
個人情報
|
著作権等
|
ご購読
|
広告掲載
|
お問い合わせ
写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved