会社案内
ご購読
お問い合わせ・よくあるご質問
広告掲載
サイト内検索
にっぽんの温泉100選
|
人気温泉旅館ホテル250選
|
5つ星の宿
|
部門別100選
|
宿のパンフ
|
ベストセレクション
|
宿の必需品
|
観光経済の本
トップ
アーカイブ
観光行政
トラベル
旅館・ホテル
ビジネス
地域観光
インバウンド
商品・サービス
アーカイブ
PR
宿の必需品
└
目次
観光業界人インタビュー
このひと
いらっしゃいませ!
最新宿泊&施設情報
特集
データ
注目トピックス
2016年のニュース
2016年の写真ニュース
├
16年11月分
├
16年10月分
├
16年9月分
├
16年8月分
├
16年7月分
├
16年6月分
├
16年5月分
├
16年4月分
├
16年3月分
├
16年2月分
└
16年1月分
2015年のニュース
2015年の写真ニュース
├
15年12月分
├
15年11月分
├
15年10月分
├
15年9月分
├
15年8月分
├
15年7月分
├
15年6月分
├
15年5月分
├
15年4月分
├
15年3月分
├
15年2月分
└
15年1月分
2014年のニュース
2014年の写真ニュース
├
14年12月分
├
14年11月分
├
14年10月分
├
14年9月分
├
14年8月分
├
14年7月分
├
14年6月分
├
14年5月分
├
14年4月分
├
14年3月分
├
14年2月分
└
14年1月分
2013年のニュース
2013年の写真ニュース
├
13年12月分
├
13年11月分
├
13年10月分
├
13年9月分
├
13年8月分
├
13年7月分
├
13年6月分
├
13年5月分
├
13年4月分
├
13年3月分
├
13年2月分
└
13年1月分
2012年のニュース
2012年の写真ニュース
├
12年12月分
├
12年11月分
├
12年10月分
├
12年9月分
├
12年8月分
├
12年7月分
├
12年6月分
├
12年5月分
├
12年4月分
├
12年3月分
├
12年2月分
└
12年1月分
2011年のニュース
2011年の写真ニュース
├
11年12月分
├
11年11月分
├
11年10月分
├
11年9月分
├
11年8月分
├
11年7月分
├
11年6月分
├
11年5月分
├
11年4月分
├
11年3月分
├
11年2月分
└
11年1月分
2010年のニュース
2010年の写真ニュース
├
10年12月分
├
10年11月分
├
10年10月分
├
10年9月分
├
10年8月分
├
10年7月分
├
10年6月分
├
10年5月分
├
10年4月分
├
10年3月分
├
10年2月分
└
10年1月分
2009年のニュース
2009年の写真ニュース
├
09年の観光
├
09年12月分
├
09年11月分
├
09年10月分
├
09年9月分
├
09年8月分
├
09年7月分
├
09年6月分
├
09年5月分
├
09年4月分
├
09年3月分
├
09年2月分
├
09年1月分
└
250選認定証授与式
2008年のニュース
2008年の写真ニュース
├
08年の観光
├
08年12月分
├
08年11月分
├
08年10月分
├
08年9月分
├
08年8月分
├
08年7月分
├
08年6月分
├
08年5月分
├
08年4月分
├
08年3月分
├
08年2月分
└
08年1月分
2007年のニュース
2007年の写真ニュース
├
07年の観光
├
07年12月分
├
07年11月分
├
07年10月分
├
07年9月分
├
07年8月分
├
07年7月分
├
07年6月分
├
07年5月分
├
07年4月分
├
07年3月分
├
07年2月分
├
07年1月分
└
250選認定証授与式
2006年のニュース
2005年のニュース
2004年のニュース
トラベル ■第2556号《2010年4月3日(土)発行》
トップツアー、5月に国際旅行事業部を設置
トップツアーは5月1日に組織改編を行い、新たに訪日旅行分野を取り扱う「国際旅行事業部」を設立する。従来インバウンドを取り扱ってきた新宿支店、ストリームライン事業部国際旅行第1営業部を国際旅行事業部の下に集約することで、豊富な経験やノウハウを共有して営業効率を高め、インバウンド事業の取り扱い拡大を図る。
同社は従来から欧米からの訪日客を中心に、訪日旅行の取り扱いを行っており、官公庁関連旅行を新宿支店が、ビジネス関連旅行をストリームライン事業部が取り扱ってきた。従来同社のインバウンド取り扱いの中核を担ってきた2部署を国際旅行事業部の下にまとめることで、新しいインバウンド事業への事業拡大も目指す。
また海外の提携旅行会社との間での、相互送客体制の早期構築も進めていく。
同社は現在、従来の欧米方面、公務旅行分野の訪日旅行に加え、アジア方面、観光旅行分野でのシェア拡大を狙っている。昨年9月には韓国の旅行大手、モードツアーネットワークと提携を結び韓国からの訪日旅行の取り扱い拡大に向けた布石を打ったほか、中国の旅行会社向けに沖縄を紹介する視察旅行などを実施している。
1〜3月、国内旅行に回復の兆し
日本旅行業協会(JATA)がこのほど発表した1〜3月の旅行市場動向調査で、国内旅行の景気動向指数DIは3カ月前(10〜12月)のマイナス66から16ポイント改善しマイナス50だった。低価格傾向は続いているが、「シニア層を中心に需要は復調傾向」(JATA)にあり、1年半前(08年7〜9月)以来の上昇。3カ月後(4〜6月)もさらに16ポイント改善しマイナス34となる見通し。
方面別に見ると、奄美・沖縄が17ポイント増のマイナス32、九州が16ポイント増のマイナス36、北海道が12ポイント増のマイナス50とそれぞれ大きく改善した。一方で、東北が16ポイント減のマイナス67、北陸が12ポイント減のマイナス67と振るわなかった。
前年同時期と比べると東北は8ポイント上回ったことになるが、東京(含む横浜、浦安)がマイナス33、関東がマイナス49、静岡(含む伊豆)がマイナス62とそれぞれ10ポイント以上下回るなど、依然、低水準にとどまっている。
3カ月後はすべての方面で3〜15ポイントの上昇が見込まれている。
一方、1〜3月の海外旅行市場のDIは、3カ月前より16ポイント改善しマイナス50に。すべての方面で復調傾向にあるが、アジアの好調が目立つ。3カ月後もマイナス32と18ポイント上昇する見通し。
調査は608社に対して実施し、211社から回答を得た。
KNT、スポーツ事業部新設
近畿日本ツーリスト(KNT)は4月1日、国内外のスポーツ関連イベントに関わる需要開発や先行営業を手掛ける部署として、海外旅行部内のスポーツイベント事業部を改組し、新たに「スポーツ事業部」を置いた。スポーツイベントの誘致に関わる調査や地域振興を目的したコンサルティングなども行い、スポーツイベント分野での事業拡大を図る。
バンクーバー冬季オリンピックやFIFAワールドカップ(W杯)のチケット手配や宿泊、輸送関連業務のために09年1月に創設したスポーツイベント事業部を改組した。
スポーツ事業部は、海外、国内両部及び各カンパニーには属さず、地域振興事業部、商事販売事業部、関連商品事業部と同様に独立した事業部として利益責任を負う。
スポーツイベント事業部の取り扱ってきたオリンピックなどの大型国際スポーツイベントに関わる仕入れ、契約、提携体制の強化を図るとともに、これまでスポーツイベントに関わってきたノウハウの提供などを行う。
観光庁によるスポーツツーリズム推進事業に呼応して、スポーツによる産業振興・都市活性化を図る組織「スポーツコミッション」の支援や新規イベントの創出なども行い、インバウンド拡大も視野に入れた地域活性化事業を手掛ける。
要員はスポーツイベント経験者や自治体営業担当者など10人。
売り上げ目標は、2012年度25億円に設定した。
JAL「旬感旅行」、上期は56コース設定
ジャルツアーズは3月26日、同社国内ツアー商品「JAL旬感旅行」の2010年度上期(4〜10月)商品を発売した。エスコート付き団体旅行に加え、クルージングなどを楽しめる個人型コースを数多くラインアップ。春、秋の旬を感じながら好みに合ったテーマ旅行を楽しめるようにした。設定コース数は56、目標人数は1千人。
上質な空間や時間を楽しめる旅「ひときわの旅」では、クルージング11コース、滞在型旅行7コースを用意。名旅館やオーベルジュのスイートルームに滞在し絶品料理をじっくりと味わったり、観光タクシーを利用してゆったりと観光したりできるような内容とした。
趣味に特化した旅「趣味探索」では、写真撮影や自転車による街並みめぐり「ポタリング」、乗り物などをテーマとした旅行を設定。観光バスや大型トレーラーの運転体験や、専門家が引率する京都ポタリングツアーなど、個性的な内容の旅行をそろえた。
現地参加プランを設定するほか、帰着日を2日間まで延長できるようにした点も特徴。
団体型旅行は、定員を8〜25人と、比較的少人数に設定し、参加者や同行する講師や地元の専門家とコミュニケーションが深められるようにした。
出発地は東京、名古屋、大阪、福岡、札幌。
▲ページトップへ
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
個人情報
|
著作権等
|
ご購読
|
広告掲載
|
お問い合わせ
写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved