会社案内
ご購読
お問い合わせ・よくあるご質問
広告掲載
サイト内検索
にっぽんの温泉100選
|
人気温泉旅館ホテル250選
|
5つ星の宿
|
部門別100選
|
宿のパンフ
|
ベストセレクション
|
宿の必需品
|
観光経済の本
トップ
アーカイブ
観光行政
トラベル
旅館・ホテル
ビジネス
地域観光
インバウンド
商品・サービス
アーカイブ
PR
宿の必需品
└
目次
観光業界人インタビュー
このひと
いらっしゃいませ!
最新宿泊&施設情報
特集
データ
注目トピックス
2016年のニュース
2016年の写真ニュース
├
16年11月分
├
16年10月分
├
16年9月分
├
16年8月分
├
16年7月分
├
16年6月分
├
16年5月分
├
16年4月分
├
16年3月分
├
16年2月分
└
16年1月分
2015年のニュース
2015年の写真ニュース
├
15年12月分
├
15年11月分
├
15年10月分
├
15年9月分
├
15年8月分
├
15年7月分
├
15年6月分
├
15年5月分
├
15年4月分
├
15年3月分
├
15年2月分
└
15年1月分
2014年のニュース
2014年の写真ニュース
├
14年12月分
├
14年11月分
├
14年10月分
├
14年9月分
├
14年8月分
├
14年7月分
├
14年6月分
├
14年5月分
├
14年4月分
├
14年3月分
├
14年2月分
└
14年1月分
2013年のニュース
2013年の写真ニュース
├
13年12月分
├
13年11月分
├
13年10月分
├
13年9月分
├
13年8月分
├
13年7月分
├
13年6月分
├
13年5月分
├
13年4月分
├
13年3月分
├
13年2月分
└
13年1月分
2012年のニュース
2012年の写真ニュース
├
12年12月分
├
12年11月分
├
12年10月分
├
12年9月分
├
12年8月分
├
12年7月分
├
12年6月分
├
12年5月分
├
12年4月分
├
12年3月分
├
12年2月分
└
12年1月分
2011年のニュース
2011年の写真ニュース
├
11年12月分
├
11年11月分
├
11年10月分
├
11年9月分
├
11年8月分
├
11年7月分
├
11年6月分
├
11年5月分
├
11年4月分
├
11年3月分
├
11年2月分
└
11年1月分
2010年のニュース
2010年の写真ニュース
├
10年12月分
├
10年11月分
├
10年10月分
├
10年9月分
├
10年8月分
├
10年7月分
├
10年6月分
├
10年5月分
├
10年4月分
├
10年3月分
├
10年2月分
└
10年1月分
2009年のニュース
2009年の写真ニュース
├
09年の観光
├
09年12月分
├
09年11月分
├
09年10月分
├
09年9月分
├
09年8月分
├
09年7月分
├
09年6月分
├
09年5月分
├
09年4月分
├
09年3月分
├
09年2月分
├
09年1月分
└
250選認定証授与式
2008年のニュース
2008年の写真ニュース
├
08年の観光
├
08年12月分
├
08年11月分
├
08年10月分
├
08年9月分
├
08年8月分
├
08年7月分
├
08年6月分
├
08年5月分
├
08年4月分
├
08年3月分
├
08年2月分
└
08年1月分
2007年のニュース
2007年の写真ニュース
├
07年の観光
├
07年12月分
├
07年11月分
├
07年10月分
├
07年9月分
├
07年8月分
├
07年7月分
├
07年6月分
├
07年5月分
├
07年4月分
├
07年3月分
├
07年2月分
├
07年1月分
└
250選認定証授与式
2006年のニュース
2005年のニュース
2004年のニュース
トラベル ■第2673号《2012年9月15日(土)発行》
Tweet
近ツー、国内旅行部門で初の大規模商談会を開催
活発な商談が行われた国内大交流コンベンション会場
近畿日本ツーリストは5日、東武ホテルレバント東京(東京都墨田区)で大規模商談会「第1回国内大交流コンベンション」を開催した。同社は海外旅行部門でコンベンションを開催しているが、国内旅行部門での開催は初めてで、他社でも例がないと説明している。会場には、同社と関連会社社員、近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟(近旅連)、近畿日本ツーリスト全国ひまわり会、観光協会関係者ら計400人が集まり、活発な商談が進められた。
コンベンションは、近旅連やひまわり会の会員(パートナー)との関係強化と送客の活発化を目的とした同社最大級のイベント。同社と関連会社の支店など64カ所が会場にブースを設け、パートナーは東北と中部、中国四国の各連合会を中心に参加した。
第1部は商談会。山本龍二国内旅行部長のあいさつの後、さっそくパートナーらはお目当てのブースに直行し、商談を開始した。
商談は1回15分限定。「てきぱきと多くの相手と話す機会を作る」(中村修国内旅行部部長)との理由だ。15分経ったら鐘が鳴りその時の商談は終了。この日パートナーは全部で11回、商談に臨んだ。
第2部は分科会。近旅連、ひまわり会の連合会ごとに分かれ、社員らに売り込みを図った。多くの支部が動画などでPRしたが、中にはバスガイド(広島)、ゆるキャラ(島根)、観光親善大使(鳥取)を登場させる支部も。東北連合会のプレゼンテーション会場では、KNT東北盛岡支店が東日本大震災の影響と今後の教育旅行送客について説明した。
第3部は懇親会。社員とパートナーが飲食をともにしながら意見交換し、さらなる誘客を誓った。
この日は同社とクラブツーリズムの経営統合発表後、吉川勝久社長がパートナーの前で公式に発言。「地域誘客に強い近ツーとSIT(テーマ旅行)に強いクラツーが融合して新しいビジネスモデルを作らなければならない。統合はパートナーとも一緒になる統合と考えている」とあいさつ。
さらに「旅行会社は、パートナー、自治体の方、地域の方と関係を作っていける。着地側の素材について、我々発地の方が『こうしたらいいよ』などと意見を言う。そういうやり取りがネット会社には無く総合旅行会社のよいところ」と述べ、ネットエージェントには無い総合旅行会社の存在意義を強調した。
JTB「日本の旬」、下期は関東9都県を対象地域に
JTBは、12年度下期の国内旅行活性化キャンペーン「日本の旬」を、東京、神奈川、千葉、埼玉、茨城、栃木、群馬、山梨、新潟の1都8県の「関東」を対象方面として10月1日から実施する。広大な関東(KANTO)各地の魅力を「Kando(感動)」「Art(芸術)」「Nature(自然)」「Taste(味覚)」「Onsen(温泉)」の5つのテーマで発信し、域内周遊観光の楽しみ方を提案していく。
周遊を容易にするためさまざまな二次交通をそろえた。群馬、栃木間を走る「わたらせ渓谷鐡道」では、人気のトロッコ列車を紅葉シーズンの土・日・祝日に借り切るとともに、足尾駅から日光、鬼怒川温泉までと大間々駅から草津温泉までを走行するシャトルバスを用意。草津温泉ではまた東京、埼玉、千葉それぞれを結ぶシャトルバスも設定し、さらに草津温泉〜東京、新宿間は片道料金2千円台のところ「エース」商品宿泊者には500円で提供する。
栃木、群馬、山梨、新潟各県の温泉地の宿泊者に対しては、別の宿泊施設の大浴場や露天風呂が無料で利用できる「人気の温泉湯めぐりクーポン」を企画。参画施設であれば4県どの県の旅館・ホテルでも利用できるのが目新しい。
携帯電話やスマートフォン向けの携帯ゲームアプリも開発。旅行先で写真を撮って情報発信をすると景品がもらえる仕掛けにより、周遊観光を促進していく。
来年3月31日までの実施期間中に人員で10年度下期比18%増の350万人、販売額で同10%増の450億円を目指す。
JR東と西日本、北陸新幹線の車両を共同開発
JR東日本とJR西日本はこのほど、2014年度末に開業予定の北陸新幹線に投入する新型車両=写真は車内イメージ=を共同開発すると発表した。JR東日本はE7系として13年秋に、JR西日本はW7系として14年春に第1編成が落成する予定。
新型新幹線車両のトータルコンセプトは「大人の琴線に触れる『洗練さ』と心と体の『ゆとり・解放感』」。12両編成で、JR東日本のE5系で運転の「はやぶさ」「はやて」「やまびこ」「なすの」に連結されているプレミアムブランドで新幹線のファーストクラスと位置付けされる「グランクラス」を導入する。
また、アクティブサスペンションを搭載し、より乗り心地の良い車両とするほか、バリアフリー設備を充実。客室への電源コンセント、車内洋式トイレの温水洗浄機能付き便座も設置する。地震時の安全対策として、ブレーキ力を向上させブレーキ距離を短縮する。営業最高速度は時速260キロとなる。
定員はグランクラス18人、グリーン車63人、普通車853人の計934人。
車両のエクステリアデザインは、高速で走行するための造形と日本の伝統的な色使い、新幹線が走行する沿線の風景を融合させ、スピード感と精かんさを表現。先頭形状は環境性能を考慮した空気力学的な最適形状とするデザインを採用した。
車体上部色を空色、車体色をアイボリーホワイト、車体中央の帯色を銅色と空色とした。
▲ページトップへ
観光業界トップメディア
観光に専門特化
観光立国を推進
個人情報
|
著作権等
|
ご購読
|
広告掲載
|
お問い合わせ
写真、見出し、記事など全てのコンテンツの無断複写・転載・公衆送信等を禁じます。著作権・著作隣接権は観光経済新聞社に帰属します。
Copyright (c) 1999ー2017 Kankokeizai News Corporation
All Rights Reserved