日本旅行業協会（JATA）、全国旅行業協会（ANTA）、日本観光振興協会が主催する「日中観光文化交流団」の派遣を目前に控えた15日、関係者が東京で記者会見。二階俊博・名誉団長（衆議院議員、ANTA会長）は、観光業界を中心とする約3千人の民間交流団による友好によって、「新しい時代の日本と中国の関係を築いていきたい」と意気込みを語った。

　交流団は22〜24日を基本日程として、北京市の人民大会堂で23日に行われる主要行事「日中観光交流の夕べ」などさまざま行事に参加。交流団の目的について二階名誉団長は「日中関係を良くしたいと願っている人は多い。日本と中国の距離がもっと縮まるよう努力していきたい」と語った。

　記者会見には、程永華・中華人民共和国駐日本国特命全権大使や久保成人・国土交通省観光庁長官、張西龍・中国国家観光局東京駐在事務所首席代表も出席した。程大使と久保長官はそれぞれ、「双方向の交流により互いに理解し合うことが重要だ」と強調。張首席代表は、交流団が訪れる北京、天津、河北省、大連など7地域だけでなく、「全中国で受け入れ態勢をしっかりとって、皆さんを歓迎する」と述べた。

　国土交通省は15日、2014年の「クルーズ動向」を発表した。それによると、クルーズ人口（日本人のクルーズ旅行利用者数）は前年比2.9％減の23万1千人で、過去最高を記録した13年（23万8千人）から一転、減少に転じた。「13年6月のふじ丸の運航停止などが影響した」と海事局外航課。ただ、人泊数はクルーズの長期化傾向から同15.2％増の150万人泊と大きく伸びた。

　外航クルーズの乗客数は同0.2％減の13万8千人、人泊数は同20.5％増の123万2千人。乗客数の内訳は日本船社が運航するものが同28.1％減の1万1千人。対して外国船社は同3.3％増の12万7千人で、過去最高を記録した。

　泊数別に見ると、前年に比べ7泊以下が減少し、8泊以上が増加した結果、平均泊数は8.9泊となり、長期化傾向を裏付けた。

　一方、国内クルーズは乗客数が9万4千人、人泊数は26.9万人泊にとどまり、それぞれ6.6％、4.2％の減少。目的別ではレジャーが95.9％を占めている。泊数別では1泊が30.6％を占め、最も多かった。次いで、3〜4泊（25.5％）、2泊（23.3％）の順。手頃なワンナイトクルーズの人気が高い。

　このほか、日本発着の外航クルーズを利用した外国人乗客数は3万人で前年比5倍増、日本発着の外航旅客定期航路を利用した日本人乗客数は17万1千人で、同21.2％の大幅減。「日韓航路乗客数の減少の影響」（外航課）とみられる。