i.JTB（今井敏行社長）は25日、「JTBインターネット販売協力施設様　感謝の夕べ2015」を東京都港区のグランドプリンス新高輪で開いた。JTBの高橋広行社長、JTB国内旅行企画の大谷恭久社長も出席。参加した旅館・ホテルは850施設、1200人に上った。

　高橋社長はあいさつで「2014年度は皆様のご協力のおかげで、JTB長年の悲願であった宿泊販売額4千億円を超えることができた。20年の東京五輪までの『黄金の時間』を生かし、さらに高みをめざしたい」と謝意、決意を表明。大谷社長は「宿泊販売額4千億のうち28％はオンライン販売だった。インバウンドサイトのJAPANiCANの14年度実績は前年比100％増（2倍）となっており、インバウンドは異次元の伸長をみせている」と報告。その上で「JTBは日本人、外国人を問わず宿泊販売に全力で取り組む」と強調した。

　また今井社長は「他社サイトの動向に関わらず、るるぶトラベルは手数料8％を堅持する」と宣言。会場から拍手喝采を浴びた。

　同夕べは、09年に初めて開催。300施設を招待し、実際に参加した施設は190施設だった。今年は契約のある1万6500施設のうち、販売実績の高かった1千施設を無料招待し、850施設が実際に足を運んだ。

　表彰式では、最優秀施設賞の受賞施設が、部門別に登壇し、各社長から記念盾の贈呈を受けた。

　表彰式を挟んで、記念講演と分科会も実施。記念講演「インバウンド観光市場の現状と今後〜訪日外国人旅行客をどうつかむか？」では、やまとごころ社長の村山慶輔氏が、宿泊施設がおさえるべきポイントを指南。（1）満足してもらうことが前提。クチコミをもらいながら改善すること（2）送迎ありは武器になる（3）時間軸、曜日軸、季節軸、国軸で考えた戦略的なマーケティングすべき（4）儲かっている今こそ、ブランディングに注力せよ（5）SNSの活用などでリピーター対策を—などと話した。

　分科会は、「ローカル線を救う『おもてなし』〜危機を乗り越え、地域を元気にする方法〜」（いすみ鉄道・鳥塚亮社長）、「ネット炎上事件簿、その事例と対策」（日経デジタルマーケティング・小林直樹記者）、「コンバージョン（宿泊予約）が獲得できるスマートフォン対応」（コレリイアンドアトラクト・松本慶大社長）、「ホテル・旅館WEB取引クレーム最前線2015」（五木田・三浦法律事務所・三浦雅生弁護士）の4本を実施した。

　近畿日本ツーリスト個人旅行（近ツー個人）は21日、東京都千代田区の有楽町営業所前の街頭で、風評被害に苦しむ箱根町を応援しようと、急きょ制作した箱根のパンフレットなどの配布を行った。受け取った人から「これからも箱根にも旅行に行くので頑張ってください」と声をかけられる場面もあった。

　近ツー個人は箱根専用のパンフレットを緊急造成し、20日から都内および、関東近郊の各店舗で販売を開始したほか、「e宿」でも応援特設サイトを開設するなど箱根地区への送客強化を行っている。

　また21日には、近旅連神奈川支部の箱根地域の会員らが、都内や関東近郊の近ツー個人の店舗約50カ所を訪れ、箱根の現状について正確な情報の提供を行い、需要喚起を促した。

　日本旅行は13日、ホームページをリニューアルオープンした。会員登録した閲覧者の性別、年齢、閲覧履歴をもとに、閲覧者への「おすすめツアープラン」を表示するなど、利便性を向上させた。

　トップページの商品検索機能から目的のページに直行できる機能も持たせ、目的が明確な閲覧者に向けて予約操作の時間短縮を図った。

　トップページはよりシンプルに、見やすいデザインに変更。パソコン・タブレット用サイトとスマホ用サイトのデザインを統一し、同時併用する閲覧者が見やすいようにした。パソコンサイトとスマホサイトの情報連動も実現。スマホサイトで見ていた商品を“お気に入り”に追加したあと、自宅のパソコンで落ち着いて予約するなど、さまざまなシーンでの旅行検討と予約が可能になった。