日本観光振興協会主催の「地方創生と日本版DMOの展望」と題した東北観光地域づくりシンポジウムが15日、仙台市内で開かれた＝写真。東北各県の自治体や観光協会、観光事業者の関係者ら約200人が出席。観光地域づくりの中核として期待が集まるDMO（観光地域マネジメント・マーケティング組織）について講演、パネルディスカッションが行われた。

　冒頭に日観振東北支部の松木茂支部長（JR東日本仙台支社長）が、東北観光の現況を説明。観光地域づくりでは、専門性の高い組織、DMOの取り組みが課題になると強調した。

　DMO推進機構の大社充代表理事が基調講演。大社氏は「『住んでよし・訪れてよし』の観光まちづくりを推進しなければならない。地域住民、関係者の参画による『成果が生みだせる仕組みづくり』、つまり観光地域経営の取り組みが急務」と指摘した。

　パネルディスカッションは、パネリストが東北観光推進機構の紺野純一専務理事、青森県弘前市の櫻田宏観光推進部長、宮城県気仙沼市の森成人氏。モデレーターを日観振の見並陽一理事長、コーディネータを大社氏が務めた。「日本版DMOの地域導入に向けて」をテーマに意見交換が行われた。