総務省は、同省が実施している「家計消費状況調査」「平成26年全国消費実態調査」から、急増するネットショッピングの実態について分析している。それによると、ネットショッピングを利用する世帯（2人以上の世帯）の割合は2002年の5.3％から、2015年に27.6％と、13年で約5.2倍に上昇。品目別では宿泊料など旅行関係費への支出が多い。旅行関係への支出は、世帯主の年代別ではリタイア前後の60歳代、月別では夏休み時期の8月が多い。

　ネットショッピング（インターネットを利用した商品やサービスの予約、購入）を利用する世帯の割合は年々伸びており、2002年の5.3％から、5年後の2007年に15.7％、10年後の2012年に21.6％。2015年は27.6％と、2002年の5.2倍に増えている。

　品目別では、旅行関係費が最も多く、2015年はネットショッピング全体（1世帯当たり10万3716円）の21.8％。以下は食料（14.3％）、衣類・履物（10.7％）、書籍、音楽・映像ソフト、チケットなどの教育関係費（10.3％）、家電・家具（10.1％）など。

　旅行関係費への支出割合は、世帯主の年齢階級別では60歳代が24.6％と最も多い。次いで50歳代の23.8％と、職場から一度リタイアする前後の世代で高くなっている。

　39歳以下の若い世代も旅行関係費が多い（17.3％）が、衣類・履物に支出する割合（14.2％）も高齢層に比べ増えてくる。

　月別では、夏休み時期の8月に突出して多く、1世帯当たり約3千円。最も少ない2月、12月のおよそ倍となっている。

　旅行関係費のうち、航空運賃（航空券）のネットでの購入比率は、昨年11月調査で40.3％。40〜49歳に限ると55.2％と半数を超える。