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トラベル ■第2841号《2016年4月16日(土)発行》  
 

旅の文化賞に満蒙開拓平和祈念館
神崎所長(左)から表彰状を受けとる河原館長

 近鉄グループホールディングスの文化研究機関「旅の文化研究所」(神崎宣武所長)は10日、東京・白金台のシェラトン都ホテルで旅の文化フォーラムを開き、若手研究者による旅に関する研究発表などを行った。旅の文化に貢献した人や団体を顕彰する「旅の文化賞」には「満蒙開拓平和記念館」(河原進館長、長野県阿智村)を選出し、表彰した。

 満蒙開拓平和記念館は、満蒙開拓史に特化した唯一の施設で、有形資料だけではなく渡満体験者の肉声を収集、公開している。記念館に事務局を置く「語り部の会」は定期的に講演を開催。最近では中国の研究者との交流や中国古老からの聞き書きなども行っている。

 選考理由について水戸岡鋭治選考委員は「満蒙開拓民の負の旅に目を背けることなく、後生に伝え残すための地道な活動を続けてきた」と語り、2013年の開館以来入館料と寄付のみで運営されている民間施設であることや、建物の美しさ、展示方法などのすばらしも評価した。

 また移動や旅、観光にかかわる若手研修者を支援する「公募研究プロジェクト」には、間中光氏(和歌山大院)、黄潔氏(京都大院)、関根隆司氏(東京大院)、吉元菜々子氏(首都大学東京大院)の4人を採択した。

 フォーラムの冒頭にあいさつした神崎所長は同研究所で3年かけて調査された満蒙開拓青少年義勇軍の報告書がこのほど出版されたことを報告。「公募研究を卒業した研究者が現在の研究所の活動に参加し、初めてまとめられた本」と喜びを表した。また近鉄グループや参加者の支援に謝意を述べた。

 フォーラムではこのほか、昨年公募研究プロジェクトに採択された4氏による研究発表とパネルディスカッション「消えゆく軽便鉄道」を行った。

 同研究所の山本志乃主任研究員ら4人の研究者が軽便鉄道の記憶と各人の考察を発表。会場にいた沖縄からの参加者からは「沖縄は戦争で軽便鉄道をなくした。島しょ部で有効な軽便鉄道を次世代型の鉄道として復旧させ、地域活性化に役立てたい」との意見が出され、場内からは大きな拍手が送られた。



GW国内旅行、旅行意欲は堅調
 今年のゴールデンウイーク(GW)は平日を2日休めば10連休(4月29日〜5月8日)、休まなくても3連休が2回(29〜1日、3〜5日)という日並びで、「旅行日程ついては選択肢が多い日並び」とJTB。同社は「節約志向はあるものの、旅行意欲は堅調」としており、国内旅行人数も微増を見込んでいる。旅行業者や各地の旅館組合、観光協会などの予約状況を聞いた。

■旅行・運輸
 近畿日本ツーリスト個人旅行は「出発日が29日と3日に2回の山がある分散型。また、昨年より出足がややスローだ」と指摘する。人員ベースで特に好調な方面については「北海道と甲信越地区が前年同期比10%増程度となっている。北海道は特に函館方面に人気が集中。甲信越はNHK大河ドラマ『真田丸』の影響で信州に注目が集まっている」という。

 昨年、新幹線特需でにぎわいを見せた北陸については「反動で前年割れだが、14年と比べるとプラス」。景気や海外情勢の影響については「特に目立った傾向は見られない」としている。

 日本旅行によると、「赤い風船」は人員、販売地もほぼ前年並み。好調な方面は北海道、東北、関東、北陸。

 前年は4月に連休がなく、5月が5連休という日並び。今年は4、5月とも3連休がある。「結果的に数字だけを見ると、4月が大きく伸ばし、5月で大きく落とすという内容。トータルすればほぼ前年並みだが、GWの5月部分について最後まで増売に努め、全体での拡大を目指す」としている。

 「全般的に西高東低の傾向」というのは阪急交通社。ただ、北海道は新幹線開業効果もあり、新幹線を利用したコースが特に好調。西では「白鷺城で知られる姫路城をはじめ、竹田城跡など城関連ツアーが人気」。

 このほか、東海、中国、四国、沖縄方面も好調。「中国地方では出雲大社、足立美術館などの周遊ツアー、沖縄はレンタカー付きのフリー3日間が売れ筋だ」という。

 総取扱人数はほぼ前年並みで推移すると見ている。

 エイチ・アイ・エス(HIS)が発表した予約動向によると、安定の人気方面になっている沖縄、北海道、九州が前年に続き上位3位までを占めた。

 沖縄は梅雨入りが前年に比べて10日前後早まる予想になっていることから、夏よりお得感があり、シーズンもよいこの時期の人気が高まっている。北海道は新幹線が開業し、函館・札幌・富良野にかけてサクラの見頃を迎えることから、新発売した函館のサクラの名所を巡るバス旅行商品が好調という。

 九州はハウステンボスの新イベント「ロボットの王国」がプレオープンすることから、ハウステンボスを含む周遊コースが好調に推移。さらに、博多どんたくや瀬戸内国際芸術祭など、全国的なイベントによる需要の押し上げが見られる。

 ジャルパックは昨年、現地仕入れセンターを設置した沖縄の好調を挙げる。「仕入れの強化と高付加価値商品の造成に注力した効果が表れた」と分析。ダイナミックパッケージはおおむね全方面で前年より増加。日程別に見ると、全方面で4月は増えているものの、5月は前年割れに。

■温泉・観光地
 日光市観光協会(栃木県)によると、今年のGWは日並びが良く、長めの連休が取りやすいため、宿泊施設から「予約状況は好調」との声が多く寄せられている。「ガソリン価格が比較的安値で、マイカー客の増加にも期待している」。

 下呂温泉旅館協同組合(岐阜県)は、全体は未集計だが、「3、4日は各施設ともほぼ満館状態で、(29日から1日までの)前半よりも後半に集中しているようだ。7、8日まで予約が入る可能性もある。2日は空いている」と話す。

 道後温泉旅館協同組合(愛媛県)、別府市旅館ホテル組合連合会(大分県)も、GW期間はほぼ満室を見込む。

 別府市旅館ホテル組合連合会は「平日の2、6日も早くから予約が入ったのが今年の特徴。平日料金で少し安いのが魅力なのでは」「東名阪を中心に遠距離の予約が早かった。他の観光地を組み合わせて九州内で連泊する傾向が見られる」と指摘する。

 北海道、東北の桜の開花は、平年より早い見込みだ。日本気象協会の予想(13日現在)では、北海道新幹線の開業でわく函館市(北海道)の満開は4月28日、弘前公園(青森県)の満開は4月22日で、ともに平年より6日早い。

 ドライブルートの冬季閉鎖の解除では岩手・秋田県の八幡平アスピーテラインは同15日、八幡平樹海ラインは同22日に開通。富山・長野県の立山黒部アルペンルートは同16日に全線開通する。

 NHK大河ドラマ「真田丸」の効果では、長野県上田市のドラマ館などがにぎわっている。同市内の鹿教湯温泉旅館協同組合では「ドラマ効果の伸びは見られるが、GW以降を含め、いかに当地への宿泊に結びつけるかが課題」と指摘する。

 阿蘇温泉観光旅館協同組合(熊本県)は、「例年より出足は早く、GWはほぼ満室になる」と予想。阿蘇山の火口から半径約1キロは立ち入り規制中だが、火山活動の風評被害はもう見られず、「国内客も、訪日客も阿蘇の魅力を楽しみに来ている」と話している。



GWの人気1位は北海道 JATA調べ
 日本旅行業協会(JATA)は3月29日、会員旅行会社を対象とした調査からゴールデンウイーク(GW)の旅行動向を発表した。国内旅行の人気方面1位は北海道で、新幹線の開通効果が表れた。2位は東京(含む東京ディズニーリゾート<TDR>)、3位が沖縄だった。

 JTBや近畿日本ツーリスト個人旅行など6社の予約状況(人員ベース)で見ると、北海道新幹線の開業効果で北海道が前年同期比5.9%、東北が0.4%、それぞれ上昇している。東北は桜のベストシーズンとなることでも人気だ。

 2位の東京(含む東京TDR)は1.4%増。TDRだけでなく、新しいホテルや東京スカイツリーなど話題が豊富だ。

 3位の沖縄は本島、石垣島が人気。開業15周年のユニバーサル・スタジオ・ジャパンを擁する大阪が4位。5位は北陸で、北陸新幹線効果が継続している。

 火山活動が収まった箱根方面が、昨年の反動で復調傾向。NHK大河ドラマの「真田丸」の影響で、信州の人気が高まっている。

 出発は4月の3連休に集中している。

 海外旅行の人気方面は(1)台湾(2)ハワイ(3)シンガポール(4)グアム(5)タイの順となっている。



日本旅行、ネット会員にクーポン配信サービス
 日本旅行は12日、同社のインターネット会員向けにクーポン配信サービスを始めた。顧客の特性に応じて最適と思われる割引クーポンを発行。同社の旅行商品の利用拡大につなげる。

 割引クーポン「マイクーポン」を、同社のインターネット会員に会員向けメールマガジンや同社サイト、会員認証後の「マイページ」、フェイスブックなどのSNSを通じて配信する。

 クーポンは顧客が旅行の予約をインターネットを通じて行う際に利用できる。国内宿泊プラン、JR付き宿泊プラン、航空付き宿泊プラン、海外ツアーなどが対象。旅行代金の一部に利用できる。

 顧客を「潜在顧客」「見込み客」「新規顧客」「リピート客」「ロイヤル客」、また「サイトを訪れた人」「商品購入を迷っている人」「商品を予約した人」「旅行をした後の人」に細分化。それぞれの顧客に最適と思われるクーポンを発行する。

 例えば、商品の購入を迷っている顧客には、検討中の商品に使える「お試しクーポン」、海外旅行を予約している顧客には、前泊で使える宿泊クーポンを発行する。

 同社はインターネット会員へのサービス強化を図っており、今後も会員などへの利便性向上に努めるという。





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