昭和25年(1950年)4月 |
タブロイド判2頁 月刊「旅館新聞」(社名=旅館新聞社)として創刊 |
昭和32年(1957年)7月 |
タブロイド判4頁 旬刊化 |
昭和36年(1961年)10月 |
資本金30万円の株式会社化 |
昭和38年(1963年)3月 |
資本金を200万円に増資 |
昭和45年(1970年)4月 |
大判4~8頁 週刊化 |
昭和49年(1974年)4月 |
資本金を480万円に増資 |
昭和49年(1974年)8月 |
資本金を2000万円に増資 |
昭和50年(1975年)4月 |
大判10~32頁化 |
昭和51年(1976年)11月 |
創刊1000号発行 |
昭和52年(1977年)4月 |
「日観連支部から」コーナー開始 |
昭和54年(1979年)11月 |
「国観連支部から」コーナー開始 |
昭和56年(1981年)12月 |
旅館新聞社から観光経済新聞社へ社名変更 |
昭和57年(1982年)10月 |
「公旅連支部から」コーナー開始 |
昭和61年(1986年)12月 |
新年号掲載「大手旅行業四社トップ座談会」開始 |
昭和61年(1986年)5月 |
交通公社(JTB)のMOOK「日本の名旅館」を本社社長が総合監修開始 |
昭和62年(1987年)9月 |
第1回「にっぽんの温泉百選」実施(旅館人気番付ベスト二百も同時発表) |
昭和62年(1987年)10月 |
創刊1500号発行 |
平成元年(1989年)6月 |
「女将商法のあれこれ」座談会シリーズ(年2回)開始 |
平成6年(1994年)10月 |
「全旅連から」コーナー新設 |
平成7年(1995年)1月 |
本社推進キャンペーンテーマ掲載開始
①特消税を消費税に吸収しよう
②低価格時代、経営の再構築を推進しよう
③旅行業と旅館・ホテルの真の一体化を
④祝日三連休の国民的な合意を図ろう |
平成7年(1995年)9月 |
委託出版「おかみ」発行(全旅連各県旅組推薦の女将135人の奮戦記) |
平成7年(1995年)7月 |
紙面で特別地方消費税撤廃キャンペーン開始(96年12月に99年度限りでの特消税廃止が決定) |
平成9年(1997年)4月 |
週刊ダイヤモンド・特集「ニッポン観光革命」(新・基幹産業「観光」が日本を救う!)で本社社長が「よい温泉地・よい旅館は地域ぐるみで特色を深める」として、本社主催「にっぽんの温泉100選」10年の推移を解説 |
平成10年(1998年)6月 |
創刊2000号発行 |
平成11年(1999年)4月 |
ホームページ開設 |
平成16年(2004年)10月 |
ホームページ全面リニューアル |
平成17年(2005年)1月 |
日本最大級の新聞・雑誌記事データベース「イーエルネット」で記事配信を開始 |
平成17年(2005年)3月 |
「日本旅館・ホテル名鑑」発刊 |
平成17年(2005年)7月 |
「癒しの旅へ」~栃木の宿
女将達の物語~発刊
発刊:観光栃木の魅力を創る女将の会
制作・編集協力:観光経済新聞社 |
平成18年(2006年)3月 |
「5つ星の宿」(06年度版)発刊 |
平成18年(2006年)10月 |
週刊エコノミスト・特集「日本の観光力」に本紙編集長内井が「訪日客倍増の経済効果は8兆円」を執筆 |
平成18年(2006年)10月 |
「日本の宿 女将」発刊 |
平成19年(2007年)1月 |
ホームページ全面リニューアル |
平成19年(2007年)6月 |
「5つ星の宿」(07年度版)発刊 |
平成19年(2007年)7月 |
週刊ダイヤモンド「ニッポンの観光」で本社社長が観光業界を解説 |
平成19年(2007年)8月 |
人民日報グループと提携 |
平成19年(2007年)9月 |
「タウン情報全国ネットワーク」と提携 |
平成19年(2007年)11月 |
「5つ星の宿」商標登録完了 |
平成19年(2007年)12月 |
「Yahoo!オンビジネス」に記事配信を開始 |
平成19年(2007年)12月 |
週刊ダイヤモンド「総予測2008」で本社社長が今後の観光業界を予測 |
平成20年(2008年)4月 |
「5つ星の宿」(08年度版)発刊 |
平成20年(2008年)7月 |
週刊エコノミストに本紙編集長内井が「国際化する日本観光 日本のゴルフ場に殺到する韓国人」を執筆 |
平成20年(2008年)10月 |
「観光庁発足記念特集号」発行 |
平成21年(2009年)1月 |
創刊2500号発行
・観光経済新聞2500号までのあゆみ
・写真で追う、「観光30年」
・本社キャンペーンテーマを振り返る |
平成21年(2009年)3月 |
世界最大の旅行クチコミサイト「トリップアドバイザー」と提携。観光経済ドットコム上で旅館ホテルのクチコミ情報の提供を開始 |
平成21年(2009年)4月 |
「5つ星の宿」(09年度版)発刊 |
平成21年(2009年)7月 |
週刊エコノミスト・特集「中国人セレブを呼び込め」に本紙編集長内井が「中国人が『観光立国日本』を支える」を執筆 |
平成21年(2009年)8月 |
ポータルサイト「サーチナ」と提携。サーチナとサーチナの提携サイト「Yahoo!ニュース」「Yahoo!ファイナンス」「エキサイトニュース」「infoseek マネー」「Bloomberg」等に記事配信を開始 |
平成22年(2010年)4月 |
創刊60周年 |
平成22年(2010年)4月 |
「5つ星の宿」(10年度版)発刊 |
平成22年(2010年)5月 |
業務拡大のため事務所を移転 |
平成22年(2010年)5月 |
観光経済新聞電子版(PC版、スマートフォン版)の配信を開始 |
平成23年(2011年)1月 |
朝日新聞社の新情報配信サービス「News Plaza」に創刊メンバーとして参画 |
平成23年(2011年)2月 |
日本経済新聞デジタルメディアが運営するデータベース「日経テレコン21」で記事配信を開始 |
平成23年(2011年)4月 |
「5つ星の宿」(11年度版)発刊 |
平成23年(2011年)7月 |
観光経済新聞社Facebook公式ページ開設 |
平成23年(2011年)11月 |
商工ジャーナルに本紙編集長内井が「旅行で日本の元気を取り戻す 活性化に取り組む観光業界」を執筆 |
平成24年(2012年)4月 |
「5つ星の宿」(12年度版)発刊 |
平成24年(2012年)5月 |
ハローキティのフリーペーパー「ハロートラベル」の発行を開始(サンリオ・元裕社との共同事業) |
平成25年(2013年)4月 |
「5つ星の宿」(13年度版)発刊 |
平成26年(2014年)4月 |
「5つ星の宿」(14年度版)発刊 |
平成26年(2014年)4月 |
ハローキティのフリーぺーパー「ハロービューティ」の発行を開始(サンリオ・元裕社との共同事業) |
平成26年(2014年)6月 |
米ダウジョーンズ社と提携し、28言語によるデータベース型ニュース配信サービス「ファクティバ」への記事提供を開始 |
平成27年(2015年)4月 |
本社、創刊65周年を迎える |
平成27年(2015年)4月 |
スマートフォンサイト「観光経済ドットネット(kankokeizai.net)」開設 |
平成27年(2015年)4月 |
「5つ星の宿」(15年度版)発刊 |
平成27年(2015年)8月 |
全国のコンビニエンスストア29,200店舗のマルチコピー機(eプリントサービス)で、観光経済新聞の販売を開始 |
平成28年(2016年)11月 |
本社ウェブサイト「観光経済ドットコム(kankokeizai.com)」をスマートフォン対応にリニューアル |